産業医面談とは？必要な場面と相談内容について

近年、産業医面談の重要性が高まっています。産業医面談とはその名のとおり産業医が行う面談のことで、事業者が健康的かつ安心安全に仕事ができるようにさまざまな場面で実施されます。ここではそんな産業医面談について解説しています。産業医面談とはどんなことをするのか、どんなときに必要になりどんな相談が可能なのか、面談について興味がある方はぜひ役立ててみてください。

「産業医の面談とは何をするのか」

産業医は、事業者の人数が50人を超えると選任することになっています。その際行われるのが「産業医面談」です。産業医面談とは事業者の健康状態を知るうえで欠かせないもので、さまざまな場面で実施されます。基本的に1対1で行われ、万が一事業者に異常があった場合は適した判断を下します。

ここでは、主にどんな面談が行われるのか解説します。

「どんなときに産業医面談が実施されるのか」

面談といっても、随時実施されるわけではありません。事業者にとって必要と感じたときに行われるため、主にどんなときに実施されるのか知っておくと安心でしょう。

もっとも多い場面は、健康診断・ストレスチェック・長時間労働です。これらが行われたあとに何らかの問題があった場合は面談が求められます。たとえば健康診断後に異常なところがあった場合や、ストレスチェックで高い判定が出た場合です。身体に異常がある状態で仕事をするのは困難ですから、面談をしてこのまま仕事をするべきか休職するべきか判断します。もちろん異常が見られない場合でも、事業者が面談を希望すれば対応することになりますし、休職するか悩んでいる場合にも求められます。

逆に、復職したい場合も産業医面談が必要になります。こういったさまざまな場面で面談を行うことで、常に事業者の健康管理を行っているのです。

「産業医との面談は義務？やる目的とは」

気になるのは“必ずしも産業医面談が必要なのか”という点です。健康状態も特に問題なく長時間労働もしていない場合、面談は不要だと感じている事業者でも受けなければいけないのでしょうか。

「産業医面談は強制的に受けるべき？」

結論から言いますと強制的ではありません。健康診断やストレスチェックなどで問題があった場合は、面談を受け正しい措置を受ける必要がありますが、だからといって強制的なものではないため「面談を受ける時間がない」「面談内容を知られたくない」という方は拒否することも十分可能です。ただ産業医面談は、事業者が安心して仕事をするうえで重要性の高いものですから、強制力はなくてもできる限り受けたほうがトラブル回避にも繋がります。「なぜ産業医面談が行われるのか」というのを理解することも大切です。

ちなみに、産業医面談を受けたからといって面談内容が会社側に漏れることはありません。

「産業医に相談するべき内容とは？」

ここまでの説明で、ある程度面談の必要性やどんなときに実施されるのかわかったと思います。では産業医の面談ではどんな内容を相談したら良いのでしょうか？面談は相談内容によって措置も異なります。事前に面談内容を知っておくとスムーズに相談できるかもしれません。

「健康診断で異常があった場合」

健康診断の結果が軽度でも重度でも、「面談が必要」と判断された場合は基本的に面談を受けることになります。特に緊急性の高いものは就業措置を行うことになるので、きちんと指示に従う必要があります。

就業措置は主に3つあり、「通常勤務」「就業制限」「要休業」に区分されます。通常勤務は軽度だった場合に指定されることが多く、今までどおりの業務が可能です。就業制限は業務内容が変更されます。そのため、労働時間短縮や配置変更などが行われます。就業に制限がかかるので、今までどおりの業務は行えません。要休業は休業が必要になるということです。緊急性が高い場合は医療機関の受診も求められるでしょう。

「高ストレスと診断された場合」

高ストレスとは言葉のとおり、ストレスが高い状態を表します。なかには自覚症状がない方もいるため、ストレスチェックで高ストレスと判断された場合は、産業医の面談を受けたほうが安全でしょう。特に近年は、メンタルヘルス問題が深刻になっています。高ストレスをそのままにしておくと命の危険性も高まりますから、面談を受け、正しい措置を受ける必要があります。

ただ一方的な判断は、事業者によりストレスを与えてしまう場合もあるため注意が必要です。たとえば「労働時間の短縮」です。過労死が増えているなか労働時間を減らすのはとても有利ですが、なかには労働時間が減ることで逆にストレスを感じてしまう方もいます。労働時間短縮が不利益と感じてしまう場合は、時間の短縮はマイナスになってしまいますから、正しい措置をするためには事業者本人だけでなく、職場の関係者にも聞き取りを行い、しっかりコミュニケーションを取る必要があるでしょう。

「長時間労働をしている場合」

近年長時間労働が問題になっています。1ヶ月あたり80時間の残業や、疲労による健康障害が出ている場合は産業医面談が求められます。長時間労働による疲労は高ストレスや過労死のリスクも高まりますから、積極的に面談を行い、事業者のメンタルヘルスを正常に保つ必要があるでしょう。

就業措置は事業者の状態に応じて指導することになります。たとえば深夜残業の回数を減らす、労働時間の短縮などが挙げられます。

「休職や復職を希望している場合」

健康状態は特に問題ないけれど、メンタルヘルス疾患によって休業を希望する事業者もいます。この場合も産業医の面談が実施されます。その逆で、復職を希望する場合も面談が必要になるでしょう。症状や状況に応じて評価を行うため、主治医との連携も重要になってきます。そのため、本人が復職を求めていても場合によっては拒否されることもあります。

「自ら面談を受けたい場合」

健康状態が悪い場合や高ストレスと判断された場合は、会社側から産業医の面談が求められますが、なかには自ら面談を希望することも可能です。たとえば、健康診断では特に問題なかったけれど、最近不調を訴える方やメンタルヘルス問題を抱えている方などが挙げられます。相談事がある場合でも、産業医の面談は利用できます。悩みを抱えたままにせず産業医に相談しましょう。

「産業医面談で話した内容の秘密は守られる？」

産業医面談を受けたくない方のなかには、面談の内容が会社側に知られるのでは？と不安に思っている方もいます。少し前にも書きましたが、面談内容が会社側に知られることはないので安心してください。要するに、会社内でトラブルがあっても、直接本人に報告されることはないということです。ただし場合によっては報告されますので、一切バレないということは残念ながらありません。たとえば緊急性が高い内容や、労働時間の削減や要休業といった就業措置が必要な場合です。会社側の判断が求められる場合は報告することになります。

内容を知られたくないからといって、深刻な状態を黙ったままにしておくのは危険です。自身の身を守るためにも、産業医には詳らかに状況を伝えましょう。

「産業医の面談は自身を守るために必要なこと」

安全にそして健康に業務をこなすためにも、産業医面談はとても重要です。強制的ではないため「受けたくない」という方も少なくないでしょう。しかし、産業医面談は自身の身を守る手段のひとつです。

面談はあくまで「事業者のため」。なかには不安に感じている方もいると思いますが、少しでもスムーズに面談を受けるためにも会社側が「どれだけ産業医面談が必要なのか」「面談を受けやすい環境づくり」にすることも大切です。